疲労蓄積度チェックリスト（正式名称：労働者の疲労蓄積度自己診断チェックリスト）とは、長時間労働等によって蓄積した疲労の程度を、労働者自身が自己診断するためのチェックリストです。中央労働災害防止協会（中災防）が作成し、長時間労働者の面接指導において疲労の蓄積状況を確認するためのツールとして広く活用されています。

このチェックリストは、労働安全衛生法第66条の8に基づく長時間労働者への医師面接指導制度と深く関わっています。1か月あたりの時間外・休日労働時間数が80時間を超え、かつ疲労の蓄積が認められる労働者に対しては、医師による面接指導の実施が事業者に義務づけられています。

面接指導の実施にあたって、医師が疲労の蓄積状況を客観的・体系的に把握するためのツールとして、中央労働災害防止協会が平成16年（2004年）6月に本チェックリストを公表し、厚生労働省・都道府県労働局・労働基準監督署も広く活用を推奨してきました（大分産業保健総合支援センター「2023年改正版周知について」、2023年4月13日）。

疲労蓄積度チェックリストには「労働者用（本人用）」と「家族用」の2種類があります。労働者用は労働者本人が自分の状態をチェックするもので、家族用は労働者の家族が日常の様子から疲労の状態を確認するものです。それぞれ異なる視点から疲労の蓄積状況を捉えることで、本人が気づきにくい変化を家族の目から補完できる設計となっています。

2023年4月、中央労働災害防止協会は2004年の公表から19年ぶりとなる改正を行い、「労働者の疲労蓄積度自己診断チェックリスト（2023年改正版）」として公表しました。改正は「労働者の疲労蓄積度自己診断チェックリストの見直しに関する検討委員会」での検討に基づいており、最新の医学的知見と現代の働き方を反映した内容となっています。

今回の改正で追加・変更された主な内容は以下のとおりです（厚生労働省「基安労発0404第1号 令和5年4月4日」・愛媛産業保健総合支援センター周知資料）。

• 勤務状況の項目
  「職場・顧客等の人間関係による負担」が追加されました。ハラスメントや顧客対応によるストレスが過重労働による健康障害に関与することが認識され、対人関係由来の負担を評価項目に組み込んだものです。
• 終業時刻から次の始業時刻間の休息時間（勤務間インターバル）に関する項目
  2019年4月施行の労働時間等設定改善法改正により勤務間インターバル制度の導入が努力義務となったことを踏まえ、休息時間の確保状況を評価する観点が加わりました。
• 自覚症状の項目
  「食欲がないと感ずる」が新たに追加されました。食欲低下は疲労・ストレスの重要なサインであり、メンタルヘルス不調との関連も強い症状として評価項目に組み込まれています（日本メディメンタル研究所、2023年5月）。

これらの追加により、従来の身体的な疲労サインに加え、人間関係によるストレス・休息時間の確保・食欲という現代の労働環境に即した多角的な評価が可能になっています。

19年ぶりの改正という事実が示すように、今回の改正は単なる細部の修正ではありません。働き方の変化（テレワーク・勤務間インターバル）・メンタルヘルスの視点の強化・食欲という身体サインの追加という3つの柱によって、チェックリストの精度と現代への適用性が大きく向上しています。特にメンタルヘルス関連の項目が追加されたことで、精神的な疲労の蓄積状況についても加味された設問構成となっています（求人ジャーナル産業医サポート、2023年）。

チェックリスト（労働者用・2023年改正版）は「自覚症状」と「勤務の状況」の2つのパートで構成されており、両方の評価を組み合わせて疲労蓄積度を判定します。

自覚症状と勤務の状況それぞれのスコアを組み合わせた総合判定表を用いて、疲労蓄積度を0〜7点のスコアで算出します。判定の目安は以下のとおりです（中央労働災害防止協会「2023年改正版活用ガイド」）。

スコアが2点以上の場合は疲労が蓄積されている可能性があり、勤務状況の項目のうちスコアが高い項目（改善が必要な要因）を特定して、具体的な対策を講じることが求められます（中央労働災害防止協会「2023年改正版活用ガイド」）。

なお、糖尿病・高血圧症等の疾患がある方の場合は、症状の影響で判定が正しく行われない可能性があることに留意が必要です（同ガイド）。

家族用チェックリストは、労働者本人では気づきにくい変化を、日常的に接している家族が確認するためのツールです。本人用チェックリストと同様の2023年改正版が公表されており、家族の視点から睡眠・食欲・気分・体調の変化を評価する項目で構成されています。

家族用チェックリストが特に有効なのは、本人が「大丈夫」と思い込んでいる場合や、忙しさのあまり自身の変化に気づけていない場合です。疲労が蓄積した本人は客観的な自己評価が難しくなることがあり、家族の気づきが早期発見・早期対応につながることがあります。

厚生労働省のメンタルヘルス指針でも「労働者の家族に対して、ストレスやメンタルヘルスケアの基礎知識、事業場のメンタルヘルス相談窓口などの情報を提供しましょう」と示されており（同指針第6項(3)エ）、家族や身近な人たちを過重労働対策のパートナーとして位置づける考え方と一致しています。

本チェックリストの主な活用場面のひとつが、長時間労働者に対する医師面接指導です。

労働安全衛生法第66条の8の規定により、1か月の時間外・休日労働時間が80時間を超え、かつ疲労の蓄積が認められる労働者から申出があった場合、事業者は医師による面接指導を行う義務があります。

面接指導では医師が労働者の疲労の蓄積状況・健康状態・就業継続の可否等について評価します。その際、本チェックリストの回答結果を事前に記入・提出することで、面接指導を効率的かつ客観的に進めるためのベースとなります。面接では疲労蓄積度のスコア・勤務状況の状態・高スコア項目の背景要因を確認したうえで、就業上の措置（労働時間の短縮・業務内容の変更等）の必要性を産業医が判断します（中央労働災害防止協会「2023年改正版活用ガイド」）。

中央労働災害防止協会が公表した「活用ガイド」では、立場ごとの活用方法が示されています。

事業者・人事労務担当者としての活用として、長時間労働等の過重労働による健康障害防止対策に取り組む旨の事業者の方針を表明し全従業員に周知すること、繁忙期に個人・チームに業務が集中しないよう人員と業務量の調整を前もって行うこと、ノー残業デー等の過重労働防止対策を活用してセルフチェックを促すことが推奨されています。管理監督者としての活用として、部下の疲労の蓄積や変化に早期に気づくための観察の視点として活用し、スコアの高い部下に対して産業医・産業保健スタッフへの相談を積極的に促すことが推奨されています。産業医・産業保健スタッフとしての活用として、面接指導の事前ツールとして回答結果を収集・活用し、高スコア項目を起点に職場環境改善の必要性を事業者に助言するための根拠として活用できます。

疲労蓄積度チェックリストをPDFで印刷して記入するのが本来の方法ですが、より手軽にセルフチェックを行えるよう、Webブラウザから利用できる無料のオンラインツールも公開されています。

当法人（一般社団法人メンタルセーフティー推進機構・MSA）では、PC・スマホから疲労蓄積度自己診断チェックリスト（2023年版）」を無料で提供しています。各数値を入力するだけで疲労蓄積度のセルフチェックが行え、結果を画面上で確認したり印刷したりすることができます。スマートフォンにも対応しており、紙とペンなしでいつでも手軽に実施できます。注意点をご確認のうえご利用ください。

職場での活用場面として、長時間労働者が面接指導の前に自己チェックを済ませてから産業医の面接に臨む、管理職が部下に送るリンクとして活用する、産業保健スタッフが保健指導の際に参加者に実施を促すなど、PDFよりも低いハードルで活用できる点が特徴です。

疲労蓄積度チェックリストを職場の過重労働対策に有効に活かすための実務ポイントを整理します。

疲労蓄積度チェックリスト（2023年改正版）は、過重労働による健康障害を未然に防ぐための実用的なツールです。2023年の改正によって、人間関係によるストレス・勤務間インターバル・食欲という現代の労働環境に即した評価項目が加わり、より精度の高い疲労状態の把握が可能になりました。

このチェックリストを「面接指導が必要になったときだけ使うもの」として捉えるのではなく、従業員が日常的に自分の状態を振り返るセルフケアのツールとして、そして管理職・産業保健スタッフが過重労働を抱える人を早期に発見するためのツールとして、組織全体で活用することが重要です。