メンタルヘルスとは？定義・職場の現状・不調のサイン・対策の基本を解説

世界保健機関（WHO）は、メンタルヘルスを「すべての個人が自らの可能性を認識し、日常生活のストレスに対処し、生産的かつ有益に働き、自分が所属するコミュニティに貢献できる、満たされた状態（a state of well-being）」と定義しています。

この定義で重要なのは、メンタルヘルスが「病気でない状態」ではなく、「自らの能力を発揮し、社会に貢献できる積極的な状態」として捉えられている点です。WHO憲章においても「健康とは、単に病気ではないあるいは弱っていないというだけではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあること」と定義されており、メンタルヘルスはこの包括的な「健康」の根幹をなす要素です。

厚生労働省は「心の健康はいきいきと自分らしく生きるための重要な条件」としたうえで、心の健康を構成する具体的な要素として以下の4点を示しています。

• 自分の感情に気づいてこれを表現できること（情緒的健康）
• 状況に応じて考え、現実的な問題解決ができること（知的健康）
• 他人や社会と建設的でよい関係を築けること（社会的健康）
• 人生の目的や意義を見出し、主体的に生きられること（人生的健康）

これらは相互に影響し合っており、どれか一つが損なわれると全体のバランスが崩れやすくなります。また、心の健康には個人の資質や能力のほかに、身体状況・社会経済状況・対人関係などが強く関係していることも示されています。

メンタルヘルスがこころの健康な状態を指すのに対し、メンタルヘルス不調とはこころの健康が損なわれた状態を指します。厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」では、メンタルヘルス不調を「精神および行動の障害に分類される精神障害や自殺のみならず、ストレスや強い悩み、不安など、労働者の心身の健康、社会生活および生活の質に影響を与える可能性のある精神的および行動上の問題を幅広く含む」と定義しています。

つまりメンタルヘルス不調は、うつ病・適応障害・不安障害などの精神疾患として診断される段階のものだけでなく、日常的なストレスの蓄積・強い悩み・不安・意欲の低下なども広く含まれます。この幅広い概念を理解することが、早期発見・早期対応の鍵となります。

メンタルヘルス対策の重要性が叫ばれるなか、職場の実態はどのようになっているのでしょうか。厚生労働省が毎年実施している「労働安全衛生調査（実態調査）」の最新データをもとに整理します。

令和5年の「労働安全衛生調査（実態調査）」によると、現在の仕事や職業生活に関することで強い不安・悩み・ストレスを感じている労働者の割合は82.7%にのぼります（令和4年調査では82.2%）。約8割以上の労働者が何らかの強いストレスを抱えているという実態は、職場のメンタルヘルス対策が「一部の人への対応」ではなく、すべての労働者に関わる普遍的な課題であることを示しています。

ストレスの内容としては「仕事の量・質」「仕事の失敗・責任の発生」「対人関係」が上位を占めており、業務負荷・職場の人間関係・役割や責任の重さが主なストレス要因となっています。

令和5年度の「過労死等の労災補償状況」によると、精神障害による労災請求件数は3,575件（前年度比892件増）となり、支給決定件数・請求件数ともに過去最多を更新しています。その後も増加傾向は続いており、令和6年度には精神障害の労災支給決定件数が6年連続で増加しています。

精神障害の労災認定において原因の上位に挙げられているのは、パワーハラスメント・長時間労働・上司とのトラブル・仕事の量・質の変化などです。これらは事業者が安全配慮義務の観点から対応すべき事項と直結しており、メンタルヘルス対策が法的リスク管理の観点からも重要であることを示しています。

メンタルヘルス不調は特定の原因一つから生じるのではなく、複数の要因が複合的に絡み合って発生します。職場において適切な対策を講じるために、主な原因を把握しておきましょう。

メンタルヘルス不調は、重篤化する前に早期に気づき対応することが最も重要です。本人が気づきやすいサインと、周囲の人が気づきやすいサインそれぞれを把握しておきましょう。

本人が自覚しやすいメンタルヘルス不調のサインとして、眠れない・眠りが浅い・朝早く目が覚めるといった睡眠の問題、食欲の低下や過食、倦怠感・疲れが取れない感覚、気分の落ち込み・悲しみ・虚無感・涙が出る、何事にも興味がわかない・楽しめない、集中力・判断力の低下・ミスが増える、不安感・焦り・イライラが止まらない、頭痛・肩こり・胃腸の不調など身体症状として現れるものもあります。

厚生労働省は「心の健康を保つには、適度な運動・バランスのとれた食生活・十分な睡眠、加えてストレスと上手につきあうことが必要不可欠」と示しており、睡眠・食事・活動の乱れは心の健康の黄信号として捉えることが大切です。

管理職や同僚など周囲の人が気づきやすいサインとしては、遅刻・早退・欠勤の増加、仕事のミスやパフォーマンスの低下、表情の暗さ・覇気のなさ・反応の鈍さ、会話・コミュニケーションの減少、感情の不安定さ・些細なことで怒ったり泣いたりする、身だしなみの乱れ、飲酒量の増加などが挙げられます。

厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」では、管理監督者が「いつもと違う」部下の様子に早めに気づき、話しかけて状況を確認するラインによるケアの重要性が強調されています。「いつもと違う」という管理職の直感は、重要な早期発見の契機となります。

厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」（メンタルヘルス指針）では、職場のメンタルヘルスケアを推進するために4つのケアを組み合わせることが求められています。この4つのケアは、職場のメンタルヘルス対策の基本的な枠組みとして、すべての事業場で活用できる考え方です。

職場のメンタルヘルス対策は、複数の法令・制度によって事業者の取り組みが求められています。主なものを整理します。

• 労働安全衛生法第70条の2第1項に基づく「労働者の心の健康の保持増進のための指針」（メンタルヘルス指針）
  職場のメンタルヘルスケアの推進に関する基本的な考え方と、事業者が取り組むべき事項を示した指針です。4つのケアの推進、心の健康づくり計画の策定・実施、職場復帰支援などが含まれます。
• 労働安全衛生法第66条の10に基づくストレスチェック制度
  常時50人以上の労働者を使用する事業場に対して年1回以上の実施が義務づけられています（2025年5月改正により、2028年度から50人未満事業場への義務化も決定）。メンタルヘルス不調の未然防止と職場環境の改善を目的とした制度です。
• 労働契約法第5条に基づく安全配慮義務
  使用者は労働者の生命・身体・精神の安全を確保するよう配慮する義務を負います。メンタルヘルス不調者への対応が不十分で健康被害が生じた場合、安全配慮義務違反として損害賠償責任を問われるリスクがあります。

メンタルヘルスは特定の人だけに関わる特別な問題ではありません。強いストレスを感じている労働者が約8割に達するという現実が示すとおり、職場で働くすべての人がメンタルヘルスと向き合いながら日々を過ごしています。

当解説記事でご紹介したとおり、メンタルヘルスとはこころが健康で満たされた状態を意味するポジティブな概念であり、「不調になってから対処する」のではなく「健康な状態を維持・増進する」という一次予防の視点が基本です。4つのケアをバランスよく組み合わせ、セルフケア・ラインケア・産業保健スタッフのケア・外部資源の活用が連動する体制をつくることが、職場のメンタルヘルス対策の理想的な姿です。

人事労務担当者・産業保健スタッフとして取り組む第一歩は、まずメンタルヘルスについての正しい知識を自分が持つこと、そして「相談しやすい職場の雰囲気」をつくる働きかけを継続することです。一人ひとりが自分らしくいきいきと働ける職場の実現に向けて、メンタルヘルスへの理解を職場全体の力として育てていただければと思います。

参考リンク：

• メンタルヘルス（e-ヘルスネット・厚生労働省）
• メンタルヘルスとは（世界メンタルヘルスデーJAPAN特設サイト・厚生労働省）
• 労働者の心の健康の保持増進のための指針（厚生労働省）
• 令和6年労働安全衛生調査（実態調査）結果の概要（厚生労働省）
• こころの耳——働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト（厚生労働省）